コロナ問題一色のワイドショー　それぞれの番組が打ち出す立場とは？　その場のノリで話す坂上忍らを分析してみた

民放ワイドショーの元プロデューサーは「情報番組では一つのネタに時間を20分ほど割かれる。『議論できるかどうか』『視聴者が怒りや喜びを共有できるかどうか』がニュースバリューを左右する」と指摘する。つまり、視聴者の感情に沿ったネタが選択される傾向にある。

スポーツ紙のサイトでは最近、コロナ問題に関するワイドショーのコメンテーターや大学教授の注目発言を速報している。こうした記事に対して数多くのコメントが寄せられ、関心の高さがうかがえる。従来、高視聴率番組「サンデーモーニング」の人気コーナーの出演者張本勲氏の発言をスポーツ紙サイトで取り上げてきたのと似た現象といえる。

コロナ問題で収録が中止され再放送や総集編を流すドラマ、バラエティー番組を尻目に、ニュースやワイドショーの視聴率は上がっている。司会者やコメンテーターがリモート出演するようになった。

しかし、専門家（今回は感染症に詳しい医師ら）をゲストに招いたうえでレギュラーのコメンテーターが感想を述べる形式に変化はない。
しかも、世論が割れ番組で対立する意見が交わされた集団的自衛権をめぐる安保法制問題のときなどとは違い、PCR検査をはじめとした政府の不手際にコメンテーターらが苦言を呈する構成はほとんどのワイドショーに共通する。

番組の独自性を打ち出すよりも、断定口調の「強さ」を競うことで視聴率を取ろうとする姿勢が浮き彫りになったのが、5月現在のワイドショーのコロナ報道の特徴だ。

ワイドショーを席巻した話題を思い起こせば、2016年がベッキーの不倫問題、17年が日馬富士の暴行騒動、18年が日大アメフト部タックル問題、19年は韓国法相の辞任問題だった。

 

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