感染拡大の原因とされる『エピセンター』とは何か　可及の対策をとらなければ「来月は目も当てられない状態になる！」

2020年7月22日

教授も言ってましたが、全国一律のステイホームには意味がなく、「エピセンター」を見つけて重点的に対策するのが重要とのこと。ちなみに「エピセンター化」している地域としては、東京都の新宿や埼玉県、大阪府などの大都市圏だと言われています。

そして、この「エピセンター」を対策するためには“物量”が必要です。

無症状者が持続的に増えることが原因なのですから、「エピセンター化」している地域の住人や就労者を網羅的に感染者隔離・追跡していかなければなりません。

実際、海外のエピセンター対策では「エピセンター」になりそうな人に対して大規模なPCR検査を行っているそうです。

例えば、韓国がクラスターを出した宗教団体の信者20万人以上に対してPCR検査を行っていますし、シンガポールは外国人労働者30万人超に対して抗体検査とPCR検査を実施しました。

無症状者は外から見るだけではわからず、自己申告もできないわけですから、これまでの状況から「エピセンター化」している地域を特定して、しらみつぶしに検査をすることでしか対策できないというのは、専門家じゃなくても頷ける話じゃないかと思います。

また、ちょっと怖いのがガイドラインについてです。

現在の日本では、感染者増加の対策として国やさまざまな機関がガイドラインを設けています。「2mのソーシャルディスタンス」とか、「入場者数の制限」なんかですね。このガイドラインというものは、ある一定の条件に基づいて「劇場ならこうしましょう」「電車は大丈夫です」というように決められているのだそうです。

しかし、感染者数とか「エピセンター化」みたいな状況によって、ガイドラインは流動的に変えなければ意味がないのだそう。つまり基準から外れてしまうような状況になったとき、ガイドラインを守っているから安全とはならないということです。