大手メディアまでが毒されるヘイトの病根　差別を煽動する雑誌に市民権を与えたのは誰か｜青木理

2019年9月7日

こんなものが堂々と出版されて書店に並び、それなりに売れてしまっているからまさに末期的、世界に恥を振りまいているのはお前らではないかと私は思うのだが、こうした現状に節操なき出版人が感覚を麻痺させてしまったのは間違いない。しかも政権がこうしたクズ雑誌に平然とお墨つきを与えているのだから。

先に紹介したうち「韓国という病」と題する特集を最新号で組んだ月刊誌には、特集の目玉企画として現職の経済産業大臣が対談に登場し、ほかにも外務副大臣まで誌面に名を連ねて韓国批判を繰り広げている。もう一誌には、少し前に首相自らが目玉企画の対談相手として登場し、「令和の国づくり」なる提灯記事が誌面を大々的に飾っている。いずれもまるで“政権広報誌”と見紛うばかりではないか。

もちろん、いくら政権が後押ししているといっても、こうした恥知らずな月刊誌などとは一線を引き、大手出版には大手出版なりの良識と自制が必要であって、だからこそ『ポスト』の安直なヘイト特集に批判が集中した。その点は私もまったく異論がない。

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