ＩＯＣ、恫喝の手法　今度は「２０２１年に東京オリンピックを開催する」！？　中止をちらつかせて延期をほのめかし…最後はカタにはめられる

「もし、日程の再検討が必要となれば、理論上は同じ開催時期で2021年に延期される可能性がある」

まるまる1年ずらすという案ですが、すでに年内に行う案に関しては「まずい」としています。

「数カ月の延期はNFLやNBAのシーズンと重なるため、北米のテレビ局が納得しない」

現代のオリンピックは、スポンサーであるアメリカのテレビ局が支払う莫大な放映料に支えられていますので、そんな現実の前では、「平和の祭典」のお題目も「アスリートファースト」の精神も、全く関係ないといったところです。

 

参考記事：「東京オリンピック中止！」したら一番困るのは『電通』と『テレビ局』　「5月下旬までに収束を！」と世論を誘導しても“日本が感染源”じゃ無理！？ | TABLO

 

「デッドラインは5月下旬」と言い放っていたディック・パウンド委員の発言に対しては、日本の橋本聖子オリンピック・パラリンピック大臣がすでにこう否定しています。

「IOCに説明を求めたところ、IOCの公式の見解ではなく、発言は、東京大会の予定通りの開催に向け、IOCが準備を進めていることを説明するものだという回答を得ました」

しかし、そんな否定もどこ吹く風で、IOCの委員が発言した「5月下旬」情報は瞬く間に日本中を駆け巡りました。そして、日本国内では「この感染状況を考えれば、やむをえない。最悪、中止になってもしかたがない」といったあきらめムードが蔓延していきました。