大手メディアまでが毒されるヘイトの病根　差別を煽動する雑誌に市民権を与えたのは誰か｜青木理

2019年9月7日

批判を浴びた『週刊ポスト』の嫌韓ヘイト特集。その背景が何かといえば、「貧すれば鈍す」に尽きると思う。少し前の『新潮４５』と同様、雑誌の売り上げが軒並み苦境に陥って久しいなか、どうやら「一定の読者」がいるらしき「ヘイトビジネス」に大手出版までが手を出してしまった、と。

まことに憂うべきことではあるが、そういう時だからこそ、『ポスト』を声高に難じるだけでなく、あえて状況や物事を俯瞰してみたい。

果たして『ポスト』だけか。

もっと与太な差別扇動記事を連発している雑誌や書籍はいくつもあり、だからこそ『ポスト』も「この程度なら」と感覚を麻痺させることになったのではないか。